政府は温暖化対策として、2050年にはCO2排出量を80%減らすこととしていますが、ほとんど不可能です。はたして今からそこまでの取り組みが必要なのでしょうか?改めてIPCCの温暖化の科学的根拠とそれに対する疑念について検証してみました。
2050年に向けたエネルギー供給には「解決策のない課題(地球環境・原子力・再生可能エネルギーなど)」があり、どのように取り組むべきかを検討します。
現在、「再生可能エネルギーに頼れば問題が解決する」という無責任な空気が日本全体を覆っています。それだけで「大量の電力を必要とする先進国たる日本の電力需要が全て賄える」という考えには、これまでのシリーズで説明してきたように、大いに異論があります。
原子力発電所を運転するためには、安全性に最も留意しなければならないのは当然です。しかし、再稼働の遅れは余るものがあります。 |
原子力発電所を運転するためには、安全性に最も留意しなければならないのは当然です。原子力発電所の再稼働がなかなか進まないのも一つには福島の事故が起こったことで安全性への理解が得られていないことがあるでしょう。
今、日本の原子力界を俯瞰してみると、一部マスコミが作った反原発“空気”に支配され、原子力を捨てようとしている。反原発を誘導する“空気”が、原子力の正常化を妨げているのではないかがここでの考察の対象である。
再生可能エネルギーで安定的に発電に使用できる水力、地熱、バイオマスなどがありますが、現状では、残念ながら我が国の資源の賦存量と立地の条件から今後の開発余地が限られています。
日本では、あたかも再生可能エネルギーが救世主のように扱われていますが、本当にそうでしょうか?
IEAは地球温暖化対策などについて、エネルギー供給の視点に立ち2016年11月にWorld Energy Outlook 2016を発行しました。大変なことになっています。
トランプ氏当選を見誤ったメディアの世論作りはは、まるで日本のマスメディアの反原発世論作りの報道、解説を見ているようだ。
「もんじゅ」開発の進め方、得られている成果、生じている問題、自主開発の重要性等について、これまで開発の一端を担ってきた技術者の経験から述べてみます。