太陽光発電は構造が複雑ではなく、また発電効率も将来は飛躍的に向上する可能性があり、いかに電力供給システムに取り込むかが課題になります。太陽光発電の割合が増えてくると、太陽があたるピークでは全需要に匹敵する電気が出るため、その変動に対応するのが課題になる。どのような問題があるか、どうすべきかを検討した。
2050年に向けてのエネルギー政策はどのように舵を切るのか。ドイツを参考にすべきとの声もあるようですが、本当によいでしょうか？資源のないが技術のある日本はフランスに学ぶべきでしょう。2017年版の国際エネルギー機関（ＩＥＡ）発行の報告書「IEA諸国のエネルギー政策 フランス2016年レビュー」を紹介します。
2050年に向けて、パリ協定の温暖化対策か、自給率の向上のいずれも実現するには化石燃料の使用量の削減を目標にする必要があります。しかし、今のエネルギー基本計画のままでは目標が達成できそうもありません。目標達成のためには、まずは化石燃料を大量に使う発電分野について、火力発電を段階的に廃止してはどうでしょうか？
政府は温暖化対策として、2050年にはCO2排出量を80%減らすこととしていますが、ほとんど不可能です。はたして今からそこまでの取り組みが必要なのでしょうか？改めてIPCCの温暖化の科学的根拠とそれに対する疑念について検証してみました。
2050年に向けたエネルギー供給には「解決策のない課題（地球環境・原子力・再生可能エネルギーなど）」があり、どのように取り組むべきかを検討します。
現在、「再生可能エネルギーに頼れば問題が解決する」という無責任な空気が日本全体を覆っています。それだけで「大量の電力を必要とする先進国たる日本の電力需要が全て賄える」という考えには、これまでのシリーズで説明してきたように、大いに異論があります。
今、日本の原子力界を俯瞰してみると、一部マスコミが作った反原発“空気”に支配され、原子力を捨てようとしている。反原発を誘導する“空気”が、原子力の正常化を妨げているのではないかがここでの考察の対象である。
