日本は地球温暖化対策、エネルギーの自給を目指し2030年、2050年と段階的なエネルギー基本計画を立てているが、現状技術ではほとんど実現できる見通しが立っていない。しかし、日本と同じ資源のないフランスでは今でもかなりの見通しが立っている。

最近の大阪北部地震や西日本豪雨の報道に接すると、日本は様々なリスクにさらされているとの思いを禁じえない。ここでは、リスクマネジメントという概念を用いながら、この度の自然災害と併せて福島原発事故を検討してみた。

　昨今世界では異常気象が多発しています。今回の異常な進路の台風12号や西日本豪雨もその一環でしょう。原因は明らかにされていませんが炭酸ガスが地球規模で増加していることかも知れません。

第5次エネルギー基本計画が閣議決定された。再エネは発電での「主力電源化」だが,このまま原子力の推進が進まないと日本の将来はどうなるか、心配する会員の声をお届けします。

第5次エネルギー基本計画が近く決定される。完璧なエネルギー源がない現実を考慮すると2050年に向けて温室効果ガスを80%減らすためにはこれまでの技術の延長では不可能であり、非連続の技術革新が必要であるとしている。

原子力発電所は本当に安全になったのか理解してもらえない。危険を強調するのは簡単ですが、安全を理解してもらうのは大変難しい。どのように福島事故の教訓を活かし安全性向上をはかっているのか安全対策を解説してみました。

日本では原発廃止の声が大きくなっているが、世界では新しい原発想の原発を作ろうとする動きがある。米国では国が主導して小型モジュール炉で、動力を用いない受動的安全性、工場生産の原子炉モジュール新しい発想の原発が実用化しようとしている。主要国も検討を開始した。

日本人は新聞・雑誌に大きく信頼を寄せているとの調査データがありますが、新聞・雑誌がその信頼に値する報道を行っているかと考えると、とてもうなずけるものではありません。その実例として原子力関係の研究開発がおこなわれる際に些細な事故が起きると針小棒大に取り上げられて、研究開発すら満足に行えない状況が続いています。今回は、報道が原子力開発を阻害しているという現実について考えてみました。