地球表面積当たりの太陽エネルギーは極めて希薄であり、発電設備の設置には広大な土地を必要とする。SEJだよりでは、これまでに土地利用にともなう環境破壊が現実性を帯びていること、更には営農型など農地利用の太陽光発電が食料自給率の低下につながる懸念があることなどを明らかにしてきた。
第６次エネルギー基本計画において2050年カーボンニュートラルを目指して、太陽光発電の拡大が盛り込まれているが、適地の減少を考慮し農業と発電を両立させる「営農型太陽光発電」に期待が寄せられている。このような政策は、日本の厳しい農業状況の中で食料自給力向上と両立できるのであろうか？
日本政府は、2050年にはカーボン・ニュートラルを目指すことを宣言した。これを実現するためには火力発電を最小限とし、原子力と再エネで賄う必要がある。なかでも太陽光発電の大幅な拡大を目指すには大きな問題を孕んでいる。河野総裁候補は脱原発の主張は取りやめ、再稼働は可とする主張に切り替えたが、2030年、2050年に向けては新規原発なしでは乗り切れない。最後の図参照
「グリーン成長戦略」では洋上風力に対し大きな期待が持たれている。日本は風況、海底状況が欧州に比べて不利で、そのため設備利用率が低く年間を通しての変動が大きい。その実態を実データや計算で明らかにした。経済性の目標達成は容易ではないが、運転・保守技術の高度化に期待したい。
昨年秋に九電管内では太陽光発電が積極的に導入され大きな話題となりました。このことは今後の日本の電力需給バランスを占う格好のモデルケースとなりそうです。
最近、九州電力では太陽光発電の発電量が増えてきたため、火力発電を止めて調整してきたが、調整範囲を超え太陽光発電を抑制することになった。変動する再エネへの対策は容易ではなく、欧州では早くも太陽光の導入は頭打ちになっている。
 | 太陽光発電は構造が複雑ではなく、また発電効率も将来は飛躍的に向上する可能性があり、いかに電力供給システムに取り込むかが課題になります。太陽光発電の割合が増えてくると、太陽があたるピークでは全需要に匹敵する電気が出るため、その変動に対応するのが課題になる。どのような問題があるか、どうすべきかを検討した。 |
