今年の8月15日は70回目の終戦の日でした。当年88歳になる筆者は海軍兵学校に入学したものの志半ばでこの日を迎えました。本稿では「終戦の日、8月15日に想う」と題してその思いを語っていただきました。
もう一件は“エネルギー問題を考える“という視点から、「太平洋戦争はエネルギー封鎖で起こったのか」と題してグラフを用いて考察しました。
国民の大半が戦後生まれとなった今、この機会に、これら貴重な資料を共有し共感していただければと思います。（写真は旧海軍兵学校）
終戦の日 8月15日に想う −我々はその轍を踏んではならない−
かって、英国のダートマス、米国のアナポリスそして日本の江田島は、世界3大海軍兵学校として、海軍軍人を育成した揺籃の地、当時の若者たちの憧れであった。私は幼少の頃、武家の出の曾祖母に厳しく仕込まれた祖母の影響を受けて育ち、一字違いの江の島も大好きだった。長じて、念願の海軍兵学校に入ったが、志半ばにして終戦。戦後すぐの頃は「終戦」ではなく「敗戦」の重い空気に堪えられず、毎年巡ってくる８月15日が恨めしかった。しかし、“国破れて山河あり”を思うことしきり。故郷の悠揚迫らぬ相模の流れに身をゆだねて過ごした戦後数年間が「軍国少年」の挫折を癒してくれた。
今日は８月15日、70回目の終戦の日、終生忘れることはない。この日はまさに終戦であって、講和条約締結後も、この表現を変えることなく今日に至った。これは“我が民族の矜持”と思いたい。幸いにも88年生きてこの矜持を実感している。70年前“一つ間違えば”日本民族は以後この地球上に存在できず滅亡した筈。それを救ったのは時の政治家達ではなかったか。それは鈴木貫太郎（14期）総理大臣、米内光政（29期）海軍大臣、阿南惟幾陸軍大臣、東郷茂治外務大臣。豊田貞四郎（33期）軍需大臣他、加えて井上成美（37期）海軍次官他である（閣僚数16人、カッコ内は海軍兵学校卒業期）。
いつも想うことの一つは、“一つも間違わずに”に、今日まで日本民族が存在し得た理由・原因は何だったか？それには第一に、「戦争は何故起きるか」そして戦争とは何かを問わねばならない。答えは明快である。地球上の人類にとって、食料＋エネルギーの生産と消費のバランスが崩れたときには、宗教やイデオロギー、そして礼節（原点は『衣食足りて礼節を知る』）を越えて、戦争は必ず起きる。だから人類には、第一に、起してはならない「努力」、第二に、起きた時は勝たねばならない「宿命」があり、人類のテーゼではないか。当面はエネルギーキャリアや原子力発電も努力の対象であろう。
ここで横道に入り、理解を助ける一つの例を示そう。人間が生きるための最も微笑ましい食い物争いは、“人数の多い幼児兄弟どうし”である。その対極が、今次大戦で惹起された“玉砕地での壮絶な「生」を争う敵味方無差別の人間どうし”である（この対極事例は、昭和19年春、奇跡的に生還・帰国したKさんが上司（私の父親）に報告したもので、それを直側で聴いてしまって以来脳裏から離れない）。
もう一つの横道。放射能（放射線被害）について考えてみよう。最近、“我が国は唯一の被爆国”という表現に批判があり、3.11以降目立つ。一例は『核兵器を保有しその実験を行った多くの国々が、自国民が被曝と認識しているにも拘わらず、我が国では何時からか、“唯一の被爆国”と言い始め、これを繰り返して、自らの言葉に自己陶酔をしていないか』であるが、ここで唯一の被爆国とは、敗れたことへの反省と悔悟を込めて言っていることだ。しかしこれには別の考え方もあると思う。
理解のために、更に横道を加える。人類にとって戦争はあってはならないことは既に論じた。前例の他国の場合は「戦争抑止段階」であって、被曝はあるが被爆は無い。しかし、「我が国への原子爆弾投下」は、「始まった戦争は勝たねばならない」という米国の宿命のもとで、「被爆」と「被曝」を同時に与えてしまった行為だ。だからこそ、残念だが我が国は「唯一の被爆国」となってしまったのである。その宿命の一断面を示す写真を掲載しておく。
さて結びを述べよう。悲惨の極限だった玉砕地から奇跡的に生還した部下Kさんの報告を受けた上司（私の父親）が、終始戦争を否定しながらも、息子の海軍兵学校志望を許した複雑な心境が今は分る。地球上の民族は“生きる”ことが全てである。前述の中国の故事は、人間が内在している「深い性（さが）」を洞察していると思えてならない。人間が礼節を越えても生きるための争いによって民族が滅亡した悲劇は歴史で明かであり、我々はその轍を踏んではならないのだ。その上で、と認識すれば、「唯一の被爆国」であるとの表現は自ずと理解できるのでのではないか。原子力関連の風評や誤解もまた思い込みや自己陶酔の範疇なのである。
（井上正美 記）
太平洋戦争はエネルギー封鎖で起こったのか
太平洋戦争に日本が突入したのは石油禁輸が直接の原因ではないとの説があるが、重要なエネルギー資源が封鎖されることが要因となったことは否定できない。
それは今次大戦を何故「太平洋戦争」と呼ぶようになったかを分析すれば解かることだ。関連する多くの論説や記録があるが、全昭和を生き抜いている前稿の筆者の論旨は、次のような事象に基づいていると推察できる。
我が国が日本海海戦に勝利して、やがて亜細亜で認められるようになり、英国や米国など列強が関心を持ち始めた。チャーチルとルーズベルトはお互いの立場の為に、またお互いにそれらを利用し合いながら、日本を抑える方向を一致させた。
それが石油をめぐる駆け引きとなり、米国（A）、英国（B）、支那（C）及びダッチ（D）の協力体制ができ、その引金となったのが「大東亜戦争」と名付けられた争いであり、1941年我が国への「石油禁輸措置」となった。この戦は、やがて米国を“戦えば勝たねばならない宿命”に追い込み、日米が争う「太平洋戦争」の形になったのである。以下本論に戻そう。
当時即ち太平洋戦争が始まった頃、石油は米国からの輸入が70〜90%を占めていた。経済封鎖をされたのちにはエネルギー供給は断たれ、代わりの供給源を求めて南方の資源を求めていった。
その頃の石油の需要は日本全体で約540万kl、軍部の需要は約300万klと予想されていた。これに対して、国産の石油や石炭から作る人造石油、僅かな南方からの輸入では間に合わず、備蓄を取り崩し対 応せざるを得なかった。さらに主要な資源は 禁輸されたことから、じり貧の状況の中、生き 残るために戦争に踏み切ったのであろう。
新しい油田採掘技術に後れをとり、人造石油の開発や石油確保のための東方諸国への侵略などドイツを見習った当時の日本政府の対応はドイツの脱原発、再生可能エネルギーの導入などを後追いする現在の日本政府の対応と共通するところがあり、これ等の対応が現実 的な見通しのない政策の再現と見えるのは筆者ばかりではあるまい。（表参照）
21世紀の半ばには何が起こるのか
2040年の世界の化石燃料の貿易の予測をIEAが行った結果が右の図である。先進国の日本、米国の輸入量は減少しているEUは変わらず、中国、インドは3〜4倍に増加しており、その増加量だけで、現在の先進国の輸入量に匹敵することが示されている。それに対して生産量はとてもこの増加量に見合ったものではない。2050年ころには資源獲得競争が激しくなると考えられるが、原発をやめ、自然エネルギーに大きく依存しようとしたならば、とてもこの競争を乗り切れないであろう。エネルギー供給が不足した時に何が起こるのかは歴史が明らかに示している。
（吉村 元孝 記）
印刷（pdf）はこちらから
IOJだより pdf
国民の大半が戦後生まれとなった今、この機会に、これら貴重な資料を共有し共感していただければと思います。（写真は旧海軍兵学校）
終戦の日 8月15日に想う −我々はその轍を踏んではならない−
かって、英国のダートマス、米国のアナポリスそして日本の江田島は、世界3大海軍兵学校として、海軍軍人を育成した揺籃の地、当時の若者たちの憧れであった。私は幼少の頃、武家の出の曾祖母に厳しく仕込まれた祖母の影響を受けて育ち、一字違いの江の島も大好きだった。長じて、念願の海軍兵学校に入ったが、志半ばにして終戦。戦後すぐの頃は「終戦」ではなく「敗戦」の重い空気に堪えられず、毎年巡ってくる８月15日が恨めしかった。しかし、“国破れて山河あり”を思うことしきり。故郷の悠揚迫らぬ相模の流れに身をゆだねて過ごした戦後数年間が「軍国少年」の挫折を癒してくれた。
今日は８月15日、70回目の終戦の日、終生忘れることはない。この日はまさに終戦であって、講和条約締結後も、この表現を変えることなく今日に至った。これは“我が民族の矜持”と思いたい。幸いにも88年生きてこの矜持を実感している。70年前“一つ間違えば”日本民族は以後この地球上に存在できず滅亡した筈。それを救ったのは時の政治家達ではなかったか。それは鈴木貫太郎（14期）総理大臣、米内光政（29期）海軍大臣、阿南惟幾陸軍大臣、東郷茂治外務大臣。豊田貞四郎（33期）軍需大臣他、加えて井上成美（37期）海軍次官他である（閣僚数16人、カッコ内は海軍兵学校卒業期）。
いつも想うことの一つは、“一つも間違わずに”に、今日まで日本民族が存在し得た理由・原因は何だったか？それには第一に、「戦争は何故起きるか」そして戦争とは何かを問わねばならない。答えは明快である。地球上の人類にとって、食料＋エネルギーの生産と消費のバランスが崩れたときには、宗教やイデオロギー、そして礼節（原点は『衣食足りて礼節を知る』）を越えて、戦争は必ず起きる。だから人類には、第一に、起してはならない「努力」、第二に、起きた時は勝たねばならない「宿命」があり、人類のテーゼではないか。当面はエネルギーキャリアや原子力発電も努力の対象であろう。
ここで横道に入り、理解を助ける一つの例を示そう。人間が生きるための最も微笑ましい食い物争いは、“人数の多い幼児兄弟どうし”である。その対極が、今次大戦で惹起された“玉砕地での壮絶な「生」を争う敵味方無差別の人間どうし”である（この対極事例は、昭和19年春、奇跡的に生還・帰国したKさんが上司（私の父親）に報告したもので、それを直側で聴いてしまって以来脳裏から離れない）。
もう一つの横道。放射能（放射線被害）について考えてみよう。最近、“我が国は唯一の被爆国”という表現に批判があり、3.11以降目立つ。一例は『核兵器を保有しその実験を行った多くの国々が、自国民が被曝と認識しているにも拘わらず、我が国では何時からか、“唯一の被爆国”と言い始め、これを繰り返して、自らの言葉に自己陶酔をしていないか』であるが、ここで唯一の被爆国とは、敗れたことへの反省と悔悟を込めて言っていることだ。しかしこれには別の考え方もあると思う。
理解のために、更に横道を加える。人類にとって戦争はあってはならないことは既に論じた。前例の他国の場合は「戦争抑止段階」であって、被曝はあるが被爆は無い。しかし、「我が国への原子爆弾投下」は、「始まった戦争は勝たねばならない」という米国の宿命のもとで、「被爆」と「被曝」を同時に与えてしまった行為だ。だからこそ、残念だが我が国は「唯一の被爆国」となってしまったのである。その宿命の一断面を示す写真を掲載しておく。
さて結びを述べよう。悲惨の極限だった玉砕地から奇跡的に生還した部下Kさんの報告を受けた上司（私の父親）が、終始戦争を否定しながらも、息子の海軍兵学校志望を許した複雑な心境が今は分る。地球上の民族は“生きる”ことが全てである。前述の中国の故事は、人間が内在している「深い性（さが）」を洞察していると思えてならない。人間が礼節を越えても生きるための争いによって民族が滅亡した悲劇は歴史で明かであり、我々はその轍を踏んではならないのだ。その上で、と認識すれば、「唯一の被爆国」であるとの表現は自ずと理解できるのでのではないか。原子力関連の風評や誤解もまた思い込みや自己陶酔の範疇なのである。
（井上正美 記）
太平洋戦争はエネルギー封鎖で起こったのか
太平洋戦争に日本が突入したのは石油禁輸が直接の原因ではないとの説があるが、重要なエネルギー資源が封鎖されることが要因となったことは否定できない。
それは今次大戦を何故「太平洋戦争」と呼ぶようになったかを分析すれば解かることだ。関連する多くの論説や記録があるが、全昭和を生き抜いている前稿の筆者の論旨は、次のような事象に基づいていると推察できる。
我が国が日本海海戦に勝利して、やがて亜細亜で認められるようになり、英国や米国など列強が関心を持ち始めた。チャーチルとルーズベルトはお互いの立場の為に、またお互いにそれらを利用し合いながら、日本を抑える方向を一致させた。
それが石油をめぐる駆け引きとなり、米国（A）、英国（B）、支那（C）及びダッチ（D）の協力体制ができ、その引金となったのが「大東亜戦争」と名付けられた争いであり、1941年我が国への「石油禁輸措置」となった。この戦は、やがて米国を“戦えば勝たねばならない宿命”に追い込み、日米が争う「太平洋戦争」の形になったのである。以下本論に戻そう。
当時即ち太平洋戦争が始まった頃、石油は米国からの輸入が70〜90%を占めていた。経済封鎖をされたのちにはエネルギー供給は断たれ、代わりの供給源を求めて南方の資源を求めていった。
その頃の石油の需要は日本全体で約540万kl、軍部の需要は約300万klと予想されていた。これに対して、国産の石油や石炭から作る人造石油、僅かな南方からの輸入では間に合わず、備蓄を取り崩し対 応せざるを得なかった。さらに主要な資源は 禁輸されたことから、じり貧の状況の中、生き 残るために戦争に踏み切ったのであろう。
新しい油田採掘技術に後れをとり、人造石油の開発や石油確保のための東方諸国への侵略などドイツを見習った当時の日本政府の対応はドイツの脱原発、再生可能エネルギーの導入などを後追いする現在の日本政府の対応と共通するところがあり、これ等の対応が現実 的な見通しのない政策の再現と見えるのは筆者ばかりではあるまい。（表参照）
21世紀の半ばには何が起こるのか
2040年の世界の化石燃料の貿易の予測をIEAが行った結果が右の図である。先進国の日本、米国の輸入量は減少しているEUは変わらず、中国、インドは3〜4倍に増加しており、その増加量だけで、現在の先進国の輸入量に匹敵することが示されている。それに対して生産量はとてもこの増加量に見合ったものではない。2050年ころには資源獲得競争が激しくなると考えられるが、原発をやめ、自然エネルギーに大きく依存しようとしたならば、とてもこの競争を乗り切れないであろう。エネルギー供給が不足した時に何が起こるのかは歴史が明らかに示している。
（吉村 元孝 記）
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今年の8月15日は70回目の終戦の日でした。当年88歳になる筆者は海軍兵学校に入学したものの志半ばでこの日を迎えました。本稿では「終戦の日、8月15日に想う」と題してその思いを語っていただきました。
もう一件は“エネルギー問題を考える“という視点から、「太平洋戦争はエネルギー封鎖で起こったのか」と題してグラフを用いて考察しました。
国民の大半が戦後生まれとなった今、この機会に、これら貴重な資料を共有し共感していただければと思います。（写真は旧海軍兵学校）
終戦の日 8月15日に想う −我々はその轍を踏んではならない−
かって、英国のダートマス、米国のアナポリスそして日本の江田島は、世界3大海軍兵学校として、海軍軍人を育成した揺籃の地、当時の若者たちの憧れであった。私は幼少の頃、武家の出の曾祖母に厳しく仕込まれた祖母の影響を受けて育ち、一字違いの江の島も大好きだった。長じて、念願の海軍兵学校に入ったが、志半ばにして終戦。戦後すぐの頃は「終戦」ではなく「敗戦」の重い空気に堪えられず、毎年巡ってくる８月15日が恨めしかった。しかし、“国破れて山河あり”を思うことしきり。故郷の悠揚迫らぬ相模の流れに身をゆだねて過ごした戦後数年間が「軍国少年」の挫折を癒してくれた。
今日は８月15日、70回目の終戦の日、終生忘れることはない。この日はまさに終戦であって、講和条約締結後も、この表現を変えることなく今日に至った。これは“我が民族の矜持”と思いたい。幸いにも88年生きてこの矜持を実感している。70年前“一つ間違えば”日本民族は以後この地球上に存在できず滅亡した筈。それを救ったのは時の政治家達ではなかったか。それは鈴木貫太郎（14期）総理大臣、米内光政（29期）海軍大臣、阿南惟幾陸軍大臣、東郷茂治外務大臣。豊田貞四郎（33期）軍需大臣他、加えて井上成美（37期）海軍次官他である（閣僚数16人、カッコ内は海軍兵学校卒業期）。
いつも想うことの一つは、“一つも間違わずに”に、今日まで日本民族が存在し得た理由・原因は何だったか？それには第一に、「戦争は何故起きるか」そして戦争とは何かを問わねばならない。答えは明快である。地球上の人類にとって、食料＋エネルギーの生産と消費のバランスが崩れたときには、宗教やイデオロギー、そして礼節（原点は『衣食足りて礼節を知る』）を越えて、戦争は必ず起きる。だから人類には、第一に、起してはならない「努力」、第二に、起きた時は勝たねばならない「宿命」があり、人類のテーゼではないか。当面はエネルギーキャリアや原子力発電も努力の対象であろう。
ここで横道に入り、理解を助ける一つの例を示そう。人間が生きるための最も微笑ましい食い物争いは、“人数の多い幼児兄弟どうし”である。その対極が、今次大戦で惹起された“玉砕地での壮絶な「生」を争う敵味方無差別の人間どうし”である（この対極事例は、昭和19年春、奇跡的に生還・帰国したKさんが上司（私の父親）に報告したもので、それを直側で聴いてしまって以来脳裏から離れない）。
もう一つの横道。放射能（放射線被害）について考えてみよう。最近、“我が国は唯一の被爆国”という表現に批判があり、3.11以降目立つ。一例は『核兵器を保有しその実験を行った多くの国々が、自国民が被曝と認識しているにも拘わらず、我が国では何時からか、“唯一の被爆国”と言い始め、これを繰り返して、自らの言葉に自己陶酔をしていないか』であるが、ここで唯一の被爆国とは、敗れたことへの反省と悔悟を込めて言っていることだ。しかしこれには別の考え方もあると思う。
理解のために、更に横道を加える。人類にとって戦争はあってはならないことは既に論じた。前例の他国の場合は「戦争抑止段階」であって、被曝はあるが被爆は無い。しかし、「我が国への原子爆弾投下」は、「始まった戦争は勝たねばならない」という米国の宿命のもとで、「被爆」と「被曝」を同時に与えてしまった行為だ。だからこそ、残念だが我が国は「唯一の被爆国」となってしまったのである。その宿命の一断面を示す写真を掲載しておく。
さて結びを述べよう。悲惨の極限だった玉砕地から奇跡的に生還した部下Kさんの報告を受けた上司（私の父親）が、終始戦争を否定しながらも、息子の海軍兵学校志望を許した複雑な心境が今は分る。地球上の民族は“生きる”ことが全てである。前述の中国の故事は、人間が内在している「深い性（さが）」を洞察していると思えてならない。人間が礼節を越えても生きるための争いによって民族が滅亡した悲劇は歴史で明かであり、我々はその轍を踏んではならないのだ。その上で、と認識すれば、「唯一の被爆国」であるとの表現は自ずと理解できるのでのではないか。原子力関連の風評や誤解もまた思い込みや自己陶酔の範疇なのである。
（井上正美 記）
太平洋戦争はエネルギー封鎖で起こったのか
太平洋戦争に日本が突入したのは石油禁輸が直接の原因ではないとの説があるが、重要なエネルギー資源が封鎖されることが要因となったことは否定できない。
それは今次大戦を何故「太平洋戦争」と呼ぶようになったかを分析すれば解かることだ。関連する多くの論説や記録があるが、全昭和を生き抜いている前稿の筆者の論旨は、次のような事象に基づいていると推察できる。
我が国が日本海海戦に勝利して、やがて亜細亜で認められるようになり、英国や米国など列強が関心を持ち始めた。チャーチルとルーズベルトはお互いの立場の為に、またお互いにそれらを利用し合いながら、日本を抑える方向を一致させた。
それが石油をめぐる駆け引きとなり、米国（A）、英国（B）、支那（C）及びダッチ（D）の協力体制ができ、その引金となったのが「大東亜戦争」と名付けられた争いであり、1941年我が国への「石油禁輸措置」となった。この戦は、やがて米国を“戦えば勝たねばならない宿命”に追い込み、日米が争う「太平洋戦争」の形になったのである。以下本論に戻そう。
当時即ち太平洋戦争が始まった頃、石油は米国からの輸入が70〜90%を占めていた。経済封鎖をされたのちにはエネルギー供給は断たれ、代わりの供給源を求めて南方の資源を求めていった。
その頃の石油の需要は日本全体で約540万kl、軍部の需要は約300万klと予想されていた。これに対して、国産の石油や石炭から作る人造石油、僅かな南方からの輸入では間に合わず、備蓄を取り崩し対 応せざるを得なかった。さらに主要な資源は 禁輸されたことから、じり貧の状況の中、生き 残るために戦争に踏み切ったのであろう。
新しい油田採掘技術に後れをとり、人造石油の開発や石油確保のための東方諸国への侵略などドイツを見習った当時の日本政府の対応はドイツの脱原発、再生可能エネルギーの導入などを後追いする現在の日本政府の対応と共通するところがあり、これ等の対応が現実 的な見通しのない政策の再現と見えるのは筆者ばかりではあるまい。（表参照）
21世紀の半ばには何が起こるのか
2040年の世界の化石燃料の貿易の予測をIEAが行った結果が右の図である。先進国の日本、米国の輸入量は減少しているEUは変わらず、中国、インドは3〜4倍に増加しており、その増加量だけで、現在の先進国の輸入量に匹敵することが示されている。それに対して生産量はとてもこの増加量に見合ったものではない。2050年ころには資源獲得競争が激しくなると考えられるが、原発をやめ、自然エネルギーに大きく依存しようとしたならば、とてもこの競争を乗り切れないであろう。エネルギー供給が不足した時に何が起こるのかは歴史が明らかに示している。
（吉村 元孝 記）
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国民の大半が戦後生まれとなった今、この機会に、これら貴重な資料を共有し共感していただければと思います。（写真は旧海軍兵学校）
終戦の日 8月15日に想う −我々はその轍を踏んではならない−
かって、英国のダートマス、米国のアナポリスそして日本の江田島は、世界3大海軍兵学校として、海軍軍人を育成した揺籃の地、当時の若者たちの憧れであった。私は幼少の頃、武家の出の曾祖母に厳しく仕込まれた祖母の影響を受けて育ち、一字違いの江の島も大好きだった。長じて、念願の海軍兵学校に入ったが、志半ばにして終戦。戦後すぐの頃は「終戦」ではなく「敗戦」の重い空気に堪えられず、毎年巡ってくる８月15日が恨めしかった。しかし、“国破れて山河あり”を思うことしきり。故郷の悠揚迫らぬ相模の流れに身をゆだねて過ごした戦後数年間が「軍国少年」の挫折を癒してくれた。
今日は８月15日、70回目の終戦の日、終生忘れることはない。この日はまさに終戦であって、講和条約締結後も、この表現を変えることなく今日に至った。これは“我が民族の矜持”と思いたい。幸いにも88年生きてこの矜持を実感している。70年前“一つ間違えば”日本民族は以後この地球上に存在できず滅亡した筈。それを救ったのは時の政治家達ではなかったか。それは鈴木貫太郎（14期）総理大臣、米内光政（29期）海軍大臣、阿南惟幾陸軍大臣、東郷茂治外務大臣。豊田貞四郎（33期）軍需大臣他、加えて井上成美（37期）海軍次官他である（閣僚数16人、カッコ内は海軍兵学校卒業期）。
いつも想うことの一つは、“一つも間違わずに”に、今日まで日本民族が存在し得た理由・原因は何だったか？それには第一に、「戦争は何故起きるか」そして戦争とは何かを問わねばならない。答えは明快である。地球上の人類にとって、食料＋エネルギーの生産と消費のバランスが崩れたときには、宗教やイデオロギー、そして礼節（原点は『衣食足りて礼節を知る』）を越えて、戦争は必ず起きる。だから人類には、第一に、起してはならない「努力」、第二に、起きた時は勝たねばならない「宿命」があり、人類のテーゼではないか。当面はエネルギーキャリアや原子力発電も努力の対象であろう。
ここで横道に入り、理解を助ける一つの例を示そう。人間が生きるための最も微笑ましい食い物争いは、“人数の多い幼児兄弟どうし”である。その対極が、今次大戦で惹起された“玉砕地での壮絶な「生」を争う敵味方無差別の人間どうし”である（この対極事例は、昭和19年春、奇跡的に生還・帰国したKさんが上司（私の父親）に報告したもので、それを直側で聴いてしまって以来脳裏から離れない）。
もう一つの横道。放射能（放射線被害）について考えてみよう。最近、“我が国は唯一の被爆国”という表現に批判があり、3.11以降目立つ。一例は『核兵器を保有しその実験を行った多くの国々が、自国民が被曝と認識しているにも拘わらず、我が国では何時からか、“唯一の被爆国”と言い始め、これを繰り返して、自らの言葉に自己陶酔をしていないか』であるが、ここで唯一の被爆国とは、敗れたことへの反省と悔悟を込めて言っていることだ。しかしこれには別の考え方もあると思う。
理解のために、更に横道を加える。人類にとって戦争はあってはならないことは既に論じた。前例の他国の場合は「戦争抑止段階」であって、被曝はあるが被爆は無い。しかし、「我が国への原子爆弾投下」は、「始まった戦争は勝たねばならない」という米国の宿命のもとで、「被爆」と「被曝」を同時に与えてしまった行為だ。だからこそ、残念だが我が国は「唯一の被爆国」となってしまったのである。その宿命の一断面を示す写真を掲載しておく。
さて結びを述べよう。悲惨の極限だった玉砕地から奇跡的に生還した部下Kさんの報告を受けた上司（私の父親）が、終始戦争を否定しながらも、息子の海軍兵学校志望を許した複雑な心境が今は分る。地球上の民族は“生きる”ことが全てである。前述の中国の故事は、人間が内在している「深い性（さが）」を洞察していると思えてならない。人間が礼節を越えても生きるための争いによって民族が滅亡した悲劇は歴史で明かであり、我々はその轍を踏んではならないのだ。その上で、と認識すれば、「唯一の被爆国」であるとの表現は自ずと理解できるのでのではないか。原子力関連の風評や誤解もまた思い込みや自己陶酔の範疇なのである。
（井上正美 記）
太平洋戦争はエネルギー封鎖で起こったのか
太平洋戦争に日本が突入したのは石油禁輸が直接の原因ではないとの説があるが、重要なエネルギー資源が封鎖されることが要因となったことは否定できない。
それは今次大戦を何故「太平洋戦争」と呼ぶようになったかを分析すれば解かることだ。関連する多くの論説や記録があるが、全昭和を生き抜いている前稿の筆者の論旨は、次のような事象に基づいていると推察できる。
我が国が日本海海戦に勝利して、やがて亜細亜で認められるようになり、英国や米国など列強が関心を持ち始めた。チャーチルとルーズベルトはお互いの立場の為に、またお互いにそれらを利用し合いながら、日本を抑える方向を一致させた。
それが石油をめぐる駆け引きとなり、米国（A）、英国（B）、支那（C）及びダッチ（D）の協力体制ができ、その引金となったのが「大東亜戦争」と名付けられた争いであり、1941年我が国への「石油禁輸措置」となった。この戦は、やがて米国を“戦えば勝たねばならない宿命”に追い込み、日米が争う「太平洋戦争」の形になったのである。以下本論に戻そう。
当時即ち太平洋戦争が始まった頃、石油は米国からの輸入が70〜90%を占めていた。経済封鎖をされたのちにはエネルギー供給は断たれ、代わりの供給源を求めて南方の資源を求めていった。
その頃の石油の需要は日本全体で約540万kl、軍部の需要は約300万klと予想されていた。これに対して、国産の石油や石炭から作る人造石油、僅かな南方からの輸入では間に合わず、備蓄を取り崩し対 応せざるを得なかった。さらに主要な資源は 禁輸されたことから、じり貧の状況の中、生き 残るために戦争に踏み切ったのであろう。
新しい油田採掘技術に後れをとり、人造石油の開発や石油確保のための東方諸国への侵略などドイツを見習った当時の日本政府の対応はドイツの脱原発、再生可能エネルギーの導入などを後追いする現在の日本政府の対応と共通するところがあり、これ等の対応が現実 的な見通しのない政策の再現と見えるのは筆者ばかりではあるまい。（表参照）
21世紀の半ばには何が起こるのか
2040年の世界の化石燃料の貿易の予測をIEAが行った結果が右の図である。先進国の日本、米国の輸入量は減少しているEUは変わらず、中国、インドは3〜4倍に増加しており、その増加量だけで、現在の先進国の輸入量に匹敵することが示されている。それに対して生産量はとてもこの増加量に見合ったものではない。2050年ころには資源獲得競争が激しくなると考えられるが、原発をやめ、自然エネルギーに大きく依存しようとしたならば、とてもこの競争を乗り切れないであろう。エネルギー供給が不足した時に何が起こるのかは歴史が明らかに示している。
（吉村 元孝 記）
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