原子力船「むつ」は放射線漏れがあって受け入れ大湊港の反対があったが、長崎県佐世保市の理解を得て修理し実験航海を行いその役目を果たしたことはあまり知られていない。地球温暖化対策で商用の原子力船の時代が来ようとしており、今こそ、非軍事で開発した日本の技術を発展させ役立てたい。
カズオ・イシグロ氏は、１．文学は「科学の発見をどう利用するか」という判断の必要性を際立たせる使命を持つ、２.「何が真実であるか」への関心を持ち続けることが重要と指摘をしています。この2点について紹介します。
2050年に向けてエネルギー政策のカギとなるのは、地球温暖化対策とエネルギー自給率の向上である。そのためには、原子力と再生可能エネルギーをいかに共存させるかである。
その実現のための課題を検討した。
2050年に向けてのエネルギー政策はどのように舵を切るのか。ドイツを参考にすべきとの声もあるようですが、本当によいでしょうか？資源のないが技術のある日本はフランスに学ぶべきでしょう。2017年版の国際エネルギー機関（ＩＥＡ）発行の報告書「IEA諸国のエネルギー政策 フランス2016年レビュー」を紹介します。
米国では,オバマ政権下ではユッカマウンテンは棚上げになってしまったが、トランプ政権下では、再びユッカマウンテンの許認可を進めるための予算が計上された。最終処分場問題の進展が期待されます。
福島第一原発の事故から6年余が経過した現在も原発の再稼働に反対するという国民の意見が広く報道されています。これらの反対意見のなかで、太陽光発電などの再生可能エネルギーを積極的に増やせば“原発ゼロ”でも良いのではないかという意見について取り上げます。
